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朝乃山とギャバ同行したスポニチ記者は誰?名前は宗野周介?顔画像やTwitterは?

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朝乃山とギャバ同行したスポニチ記者が10日付で諭旨解雇処分されました。

そのスポニチ記者は誰なのか、顔画像やTwitterなどについて調べました!

朝乃山とキャバクラ同行したスポニチ記者が論旨解雇処分される

スポーツニッポン新聞社は11日、大相撲の大関朝乃山(27=高砂)と同行して不要不急の外出を行い、日本相撲協会の新型コロナウイルス感染対策ガイドラインに違反した元記者を、10日付で諭旨解雇処分としたことを発表しました。

スポーツニッポン新聞社によると、当該記者は朝乃山に同行して協会のガイドラインに違反して飲酒、接待を伴う飲食店に行くなどした上、週刊誌報道を受けた社内調査に虚偽の申し立てをしたといいます。

さらに事実を隠蔽(いんぺい)しようと、朝乃山に口裏合わせを提案したと発表しました。

元記者の監督責任として所属部長を減給処分、さらに監督責任を負う河野俊史代表取締役社長と石井真人常務取締役編集担当が役員報酬20%(1カ月)、上司である田村智雄執行役員東京本社編集局長が30%(同)をそれぞれ返上するとしました。

今後に向けては「スポーツニッポン新聞社として記者教育が十分ではなく、コンプライアンス意識が全社に浸透していなかったと言わざるを得ません。その結果、読者の皆さまの信頼を失ったばかりか、日本相撲協会並びに大相撲ファンに多大なご迷惑をお掛けしたことを心より謝罪いたします。今後は2度とこのような不祥事を起こさないよう、取材コンプライアンスや、新型コロナウイルス感染予防策の徹底を行います」とコメントしました。

朝乃山はこの日の臨時理事会で、出場停止6場所と6カ月50%の報酬減額の懲戒処分を受けました。

スポニチ記者の論旨解雇理由は?

なぜ、スポニチ記者は論旨解雇されたのでしょうか。

スポーツニッポン新聞社は自社ホームページで「元記者の一連の行動が著しく記者倫理に反するだけでなく新型コロナウイルス感染防止の観点からも不適切な行動だったと判断しました。

元記者は朝乃山関よりも年長者であり、規則順守を助言する立場にありながら正反対の行動を取った事実も重くみました」と掲載しています。

解雇には、いくつかの種類があります。

普通解雇や懲戒解雇などです。最も厳格な措置が懲戒解雇で、諭旨解雇は懲戒解雇の次に厳しい解雇といえます。

しかし諭旨解雇は、ひとまず退職届や辞表の提出を促し、それでもなお提出されなかった際に行う解雇のため、懲戒解雇よりも少しやわらかい印象です。

今回の記者に対しても、懲戒解雇までは至らなかったけれど、論旨解雇には値したということでしょう…。

朝乃山とキャバクラ同行したスポニチ記者の名前と顔画像、Twitterは?

今回諭旨解雇されたスポニチ記者の名前、顔画像、またツイッターについても調べてみました。

スポニチ記者の名前については、ネット上で「宗野周介」であると特定されていました。

顔画像がこちらです。↓

(引用元:https://twitter.com/eatsRingo/status/1395414093385801729?s=20)

さわやかなイケメン風の男性に見えますね。

この男性が朝乃山をはめていたとは…。

ツイッターなどについても「宗野周介」について調べてみましたが、本人のものと特定できるアカウントは残念ながら見つかりませんでした。

同姓同名のアカウントはありましたが、本人のものと確証がもてませんでした。

ここでは公表は控えさせていただきますが、今後ネットで特定作業がすすむかもしれませんので、今後も注目したいと思います。

世間の反応

世間の反応を見ていきましょう↓

朝乃山、宗野周介記者にハメられたか!文春とスポニチがグルだった可能性が浮上

スポニチの処分が遅いとの苦言も多く見られました。

朝乃山ははめられたのでしょうし、気の毒です…。

この記者は、名前も顔画像も明らかにされてしまったので、今後記者を続けていくのはなかなか厳しいでしょう…。

スポニチの宗野周介絶対に赦さん。 朝乃山の一年を返せー!

朝乃山のファンからしたらこの記者のことは許せないでしょう。

朝乃山の相撲人生は完全にくるってしまいましたからね…。

朝乃山と夜遊びした記者はスポニチ・宗野周介氏とネットで噂 過去に朝乃山の記事を執筆

記者の名前はネット上で特定されていました。

まあ当然ですわね

今回の処分に、当然の結果だと感じている人が多いようです。

まとめ

朝乃山とキャバクラ同行し、諭旨解雇されたスポニチ記者について調べました。

朝乃山は、この記者のせいで相撲人生が狂わされたといっても過言ではありません。

こういった記者は、許せませんし、当然の処分だと思います。

今後もこのような記者が出てこないように、会社側には、記者たちへの教育を改めてしっかり行っていただきたいと思います。

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